基本情報

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社会を視野に、自己実現を目指す意欲を育てる。

自尊意識を育むとともに、他者を理解し容認する心を育てる。

自律の心、自立の意識を育てる。

250名収容の大講義室、プロ仕様の調理室2室、情報デザイン室、ビジネス実践室、看護介護実習室など設備が充実。広大なグラウンドと恵まれた体育施設も自慢。

文化部14、運動部15。約30の部。同好会が活動中。運動系では全国大会出場のダンス部,関東大会出場のバドミントン部をはじめ,ラクロス部,硬式テニス部,バトントワリング部などが各大会で健闘している。文化系では光画(写真)部,和太鼓部,吹奏楽部,軽音楽部,クッキング部などが光輝祭などに向けて頑張っている。

光輝祭(文化祭),体育祭,合唱祭などは生徒会と有志の委員を中心に企画・運営され,実り多いものとなっている。仲間との友情を深める新入生キャンプ(2泊3日),校外学習,ビブリオバトル,2年修学旅行(沖縄ほか),1年宿泊防災訓練などもあり,探究発表会や日本文化成果発表会は本校ならでは。

3学期制、50分・6時間授業。2・3年次の英語と1年数学は習熟度別。1年次は芸術のみ選択で,「産業社会と人間」では進路や将来について考える。2年次から選択科目中心のカリキュラムとなる。選択科目は「暮らし」「ひと」「まち」「自然」の4系列に分けられ,必修科目「日本文化」で伝統文化に触れる。2年次は週12時間分(系列指定科目含む),3年次は16時間分を進路や興味に合わせて選択する。大学入試に対応した普通科目も豊富に用意し,少人数制の授業で学力強化をはかる。本校独自の科目として,2年次に華道・和太鼓・詩吟などを体験する「日本文化」を設置するほか,2・3年次の「探究」では各自で決めたテーマについて研究し,論文を作成する。チューターの配置,夏休みの講習,小論文指導などサポートも充実。

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①入試日程 推薦：出願期間1/12～1/15、試験日1/26・1/27、合格発表日2/2、手続締切日2/2・2/3 一般：出願期間1/29～2/4、試験日2/21、合格発表日3/2、手続締切日3/2・3/3 ※①願書は郵送、郵便局必着。②合格発表はHP・校内掲示。③入学手続日1日目は午前9時30分～午後3時30分、2日目は午前9時～正午。④一般、願書取り下げは2/12午前9時～午後3時、願書再提出は2/15午前9時～正午。

②募集人員 推薦：男女72名 一般：男女164名

③試験科目 推薦：調査書500点(評定）、集団討論・個人面接300点、 作文200点。 一般：学力検査5教科700点、調査書300点。

④面接 推薦：個人面接

⑤報告書 必要

⑥受験料 2,200円

⑦納入金 124,450円 ＜内訳＞ 入学手続時：入学金5,650円 高1終了まで：授業料118,800円 ※授業料は2回分納（月納も可）、ほかに修学旅行積立金、生徒会費、学校徴収金などがある。

・当該年度入試合格最低点 -

・入試競争率（男/女） 2018年 推薦：応募者34/94、受験者、合格者17/55、競争率1.78 一般：応募者61/107、受験者61/106、合格者61/105、競争率1.01 2019年 推薦：応募者26/108、受験者、合格者12/60、競争率1.86 一般：応募者63/125、受験者63/121、合格者58/108、競争率1.11 2020年 推薦：応募者38/88、受験者、合格者18/54、競争率1.75 一般：応募者74/102、受験者74/101、合格者69/97、競争率1.05

推薦・一般とも男子は定員減の片倉高などから回ってきたのか,受検者数が増加。女子は前年の倍率上昇を敬遠したもよう。反動と小川・片倉高の動向に注意。基礎カアップを。

①付属／系列大学特徴と進学条件 -

②卒業生の進路進学情報 卒業生数225、大学78、短大27、専門88、就職9、ほか23

③付属／系列大学・短大への進学状況 -

④指定校推薦がある大学 専修大3、神奈川大6、玉川大11、亜細亜大5、国士舘大2、拓殖大9、桜美林大9、杏林大4、多摩大8、創価大1、共立女子大2、ほか。

⑤大学合格実績 （現役）日本大1、東洋大1、専修大2、東京都市大1、北里大1、麻布大1、東京農業大1、文教大1、武蔵野大1、神奈川大1、玉川大4、東海大7、亜細亜大2、拓殖大2、桜美林大2、工学院大4、東京工科大4、和光大3、多摩大4、東洋英和女学院大1、昭和女子大1、ほか。

⑥卒業生の就職状況 -

募集要頂：都内公立中学校に在学している場合は、在学する中学校で配布。それ以外の場合は、各都立高校、東京都教育相談センター、都庁内にある都立高校入試相談コーナーで配布。

保護者会：-

入学金：5,650円

総費用：-

他情報：入学料の納付が経済的に困難な家庭については、入学料を免除又は2分の1減額する制度があります。