基本情報

大学院一文学・経済学・社会学・国際学・心理学(以上M・D),法と経営学(M),法学(D) 明治学院高等学校、明治学院東村山高等学校 明治学院中学校

80大学(交換留学先52大学,2020年8月31日現在)

21大学(交換留学先0大学,2020年8月31日現在)

横浜キャンパス(1～2年次)：〒244-8539 神奈川県横浜市戸塚区上倉田町1518

横浜キャンパス：JR東海道線・横須賀緩湘南新宿ライン,横浜市営地下鉄(ブルーライン)一戸塚よリバス12分/JR根岸線一本郷台よリバス7分

教授185名,准教授65名.講師19名

[建学の精神] Do for Others(他者への貢献)

国家試験・公務員試験のための課外講座,経済・経営関係(公認会計士・税理士・FPなど)の資格取得支援講座,語学関係の資格支援講座などを開講。教員志望者には,教職センターを設置し,段階的なプログラムで採用試験対策を支援している。

11,823名 (男4,450名,女7,373名)

奨学金や授業料象除対象者の選定,留学候補者の選考,大学院入試の選抜のほか,法学部では成績優秀者の選考に活用

202名(2020年5月1日現在) (中国,韓国,台湾,ベトナム,アメリカなど。)

社会学部(定員490名) [特色] 社会学科(265名)：文化とメディア,生命とアイデンティティ,環境とコミュニティの3コース。現場で社会調査の技と心を身につける。 社会福祉学科(225名)：将来に直結するソーシャルワーク,福祉開発の2コースで,新しい時代の社会福祉を学ぶ。

[経済]重松理(ユナイテッドアローズ創業者) [社会]中島健人(歌手・俳優) [法]宇野康秀(USENーNEXT HOLD NGS社長) [法]田口三昭(バンダイナムコホールディングス社長)など。

教授13名,准教授9名,講師3名(2020年5月1日現在) (アメリカ,中国,韓国,カナダ,イギリスなど。)

[入学費] 200,000円 [年間授業料(施設費等を除く)] 200,000円 [施設費等その他費用] 244,680円

[年間奨学金総額] 279,996,000円 [年間奨学金受給者数] 1,382人 [主な奨学金制度] 経済的援助が必要な学生を対象とした「ヘボン給付奨学金」,首都圏以外の受験生が対象の「白金の丘奨学金」,留学支援の「認定留学(長期)奨学金」,学業優秀者を表彰する「学業優秀賞」などを設置。このほか学費減免制度があり,2019年度には7人を対象に総額で約332万円を減免。

「新型コロナウイルス感染症」の影響により、学費の支弁が困難な学生および保証人のみなさまへ 本学では、急激な家計環境の変化により、学費の支弁が困難になった学生に対する経済的支援策を複数用意しています。 経済的理由で学業継続が絶えることのないよう、支援を継続していきますので、利用についてご検討ください。 ※申請方法やご相談等についてはメールにて受付いたしますので、下記へご連絡をお願いします。 　【1-2年生、国際学部生】横浜学生課　gakuseiy@mguad.meijigakuin.ac.jp 　【3-4年生(国際学部生以外)】白金学生課　gakusei@mguad.meijigakuin.ac.jp

就職88.5％ 進学0.6％

日本赤十字社,東日本電信電話,富士通,みずほフィナンシャルグループなど。

大学院ページを参照

社会学研究科：社会専攻、社会福祉学専攻

[インターンシップ科目] 経済・社会・国際で開講

[卒業要件] ①本学に4年以上在学して所定の授業科目を履修し，その試験に合格 ②社会学科は126単位、社会福祉学科は124単位以上を修得

気軽にトライできる3～5週間の短期留学をはじめ, 1学期間以上の交換留学,グローバルキャリアインターンシップ,国際貢献インターンシップなどを実施。コンソーシアムのACUCA(アジア・キリスト教大学協会)に加盟する大学への留学も可能。

530名/年(25カ国・地域,2019年度)

[募集要項] 2022年度の募集要項を11月にHPで公開した。 [定員人数] 社会学科：全学部(3教15名、英語5名)、一般A(3教115名、英語5名) 社会福祉学科：全学部(3教15名、英語5名)、一般A(3教60名、英語5名)、一般B10名

社会学部 共通テスト得点率82%～88% 偏差値 55.0～57.5 (河合塾調べ)

大学院ページを参照

[成績確認] 保護者向けHPを開設し,成績表や履修科目,単位数のWeb閲覧が可能。 [会報誌] 保証人会会報誌「さん・サン」や「白金通信」「『親心』の出し方」を発行している。 [就職ガイダンス] 1・3年次の保護者を対象とした就職ガイダンスを6月に開催している。 [懇談会] 例年,全国保証人懇談会と地区別保証人懇談会を開催している(2020年度は中止)。 [防災対策] 「大地震対応マニユアル」を入学時に配布。学生が被災した際の安否確認は「富士通安否確認システム」を利用する。 [オンライン授業(2020年実績)] 実施。学修環境整備のため,全学生に一律5万円を給付。

「地震注意情報」・「警戒宣言」発表時の措置 大地震に伴う混乱を避け、被害を最小限にとどめるため下記の措置をとります。 1.気象庁から東京23区または神奈川県東部を対象とした大地震の注意情報、警戒宣言または火山噴火情報が発表されたら、即刻授業を中止する。 2.公共交通機関が運行していれば、学生は帰宅する。 3.交通機関が不通になって学内に居る場合、むやみに移動を開始しない。(一斉帰宅の抑制) 4.注意情報または警戒宣言が解除されるまで、大学は休講とする。 5.休日・早朝深夜に発表された場合は、原則自宅待機とする。 ※地震以外でも、「Jアラート」などで緊急情報が流れたときは、学内では非常放送などの指示に従ってください。休講や授業再開はポートヘボンやWebサイトでも伝達します。 ※「警戒宣言」発表時に学内に居て、交通機関が不通でも帰宅する場合は、「MG DIARY」巻末にある「緊急避難先届出票」を切り離して記入し、最寄りの事務室窓口、守衛所に提出してください。 注意情報または警戒宣言が解除された場合の授業再開は下記によります。 午前5時までに解除の場合･････平常授業 午前7時までに解除の場合･････3時限から平常授業 正午までに解除の場合･････････6、7時限平常授業

取得可能な資格：教職(地理・公・社・特別支援),社会福祉士・精神保健福祉士受験資格など。